次世代型 Learning Organization
Learning Organization (ラーニング・オーガニゼーション)とは
皆で共有する組織のビジョンを達成するために、自ら学び、変革し、成長し続ける風土を持った組織。それが、Learning Organization（学習する組織）です。
1980年代、欧米では組織学習論が脚光を浴び、“国際競争力を持った強い組織”をいかにして作るかが追求されてきました。
その後1990年、MIT（マサチューセッツ工科大学）Peter M. Senge教授による「The Fifth Discipline」が出版され、この頃から、Learning Organizationは実践フェーズに入ります。
米国労働省、ASTD（American Society for Training and Development：全米訓練開発協会）の共同報告書も出され、人材育成＝国家競争力向上との視点から、多くの企業がLearning Organizationを研究、採用し、その後、Action Learningなど様々な形に発展してきました。
今、なぜ日本で
組織学習論が盛んに研究された1980年代、日本の産業は、世界市場で急速に力を付けていました。その秘密を探り、アレンジした上で取り込むことも研究の狙いの一つであり、成果は、その後の経済に克明に表れます。
一方、日本ではその逆の道を辿りました。欧米の研究者の目には、特異であり、強みの根源として映った「日本の経営、日本人の労働観（≒日本型の第１世代Learning Organization）」が、真価に気付かれぬまま、徐々に失われていきました。そして、その後に続いたのが、“The lost decade”です。
日本企業が国際競争の中で生き抜いて行くためには、かつて学ばれる対象であったこの“強さ”を、改めて会得しなくてはなりません。
とはいえ、労働環境や就労意識が変わった今、過去の企業風土に後戻りは難しいでしょう。
そこで、現在のビジネス社会に合わせた、いわば、「次世代型Learning Organization（ラーニング・オーガニゼーション）」を構築していく必要が出てくるのです。
Learning Organization が育つ土壌
組織の風土を変えるには多面的・長期的な努力が必要で、“こうすればできる”という、即効性のある手法はありません。
とはいえ、かつての日本には、明確にそれと意識することなく、いわば自然発生的なLearning Organizationが存在しました。現在も、この“学ぶ文化”の素地は色濃く残っており、企業活動とは離れたところでは、多くの勉強会が開催されています。
ここに、企業として、適切な一石を投じることができれば、それを核として、Learning Organizationが徐々に形作られ、育っていくことが期待できるでしょう。
Learning Organization構築のための５つの要素（例）
- Personal Mastery（自己研鑚・自己実現の奨励）
- Mental Models（思い込みの打破）
- Shared Vision（ビジョンの共有）
- Team Learning（チーム学習）
- Systems Thinking（システム思考）
コンテンツを通したLearning Organizationの構築
株式会社シュビキ（BISCUE 総合研究所）では、BISCUEビジネスコンテンツを、このLearning Organization構築の「核」としてご提案しています。
- 分野を問わない幅広い知識
- 組織全員で共有できるテーマ
- 考え、議論するための素材となるコンテンツ
これをツールとすれば、組織の様々なところに、学習するコミュニティを作り上げることができます。これこそが、今、次世代型の学習形態の中で注目を集める、Communities of Practice（CoP、コミュニティ・オブ・プラクティス：実践の共同体）の姿です。
1980年代、強い日本の基盤ともなった、QCサークルを初めとする小集団活動。これをCoPとして再び作り上げ、自ら学び、成長する風土を作り上げて下さい。
「BISCUE eラーニング見放題」を利用し、更にITのコミュニケーション・ツール（掲示板、SNS等）などを活用すれば、一層の効果が期待できるでしょう。
当社では、この発展型のサービスとしての、
- Learning Organizationに関する講演・セミナー
- チームラーニングを支援する、ラーニング・ファシリテーターの派遣
- オンラインで行うラーニング・ファシリテーション・サービス
- 社内ラーニング・ファシリテーターの育成トレーニング
- 高等教育機関との連携による、Learning Organization構築支援
なお、海外講演実績に関しましては以下をご参照ください。
