労働力人口の減少が各業界で喫緊の問題になる中、2019年4月、改正入国管理法の施行で新たな在留資格「特定技能」が新設されます。
これにより、人材不足を訴える様々な業界で外国人の就労機会が生まれ、それに伴って業務をスムーズに進めるための“ビジネス日本語教育”の需要が高まってきました。
では、この“ビジネス日本語教育”、どのように進めるのが最も効率的なのでしょうか。
日本人にとって日本語は母国語ですから、どのようにすれば、と聞かれても直ぐには答えられませんね。ただし、語学という範疇で考え、英語であれば、多くの人が経験したことがある筈。仕事の中で、ビジネス英語の習得に努力している方も多いかと思います。
そして、その学習法に共通するキーワードが「継続」ではないでしょうか。
つまり、“ビジネス日本語教育”も、外国の人が継続できるようにすればよいわけです。
もちろん難しいことですが、eラーニングを使えば、こうした外国人の“ビジネス日本語教育”を効率的に進める仕組みを作り上げることができます。
学習環境を作る
まず最初は、学習環境を作ること。
といっても、多忙な毎日、そんなに簡単ではありませんね。
しかし、今はどのような人でもスマホは活用している筈、外国人スタッフも同じです。
このスマホに、eラーニング教材を届ければ、いつでもどこでも、学習環境を作ることができます。
業務直結でスタート
教育学の分野には、“アンドラゴジー（Andoragogy：成人学習）”と言う言葉があります。
この成人学習論を体系化した米国の成人教育学者マルカム・ノールズが、成人学習のキーとして挙げているのが“内発的動機”を取り入れること。
仕事をする人にとって内発的動機と言えば、自分の課題を解決することですね。
つまり“業務直結”で、自分の課題が解決できれば、成人学習は効率よく進むというわけです。
eラーニングには、こうした業務直結型のものもありますから、それをとっかかりにするとよいでしょう。
無理なく継続する
内発的動機が高まると、学習者は次のステージに行きたくなります。
ここでも、できる限り“ビジネス日本語”に近い話題で学習を続けると、成人学習は続けることができます。
仕事の場面で使えるようなフレーズ、会話などを沢山盛り込んだ eラーニングを活用すれば、明日の仕事で使えるかもしれませんから、モティベーションが沸いてくるでしょう。
更に日本のビジネスを理解
そして次の段階は、日本のビジネスを学べるようにすること。
“ビジネス日本語教育”の目指すところは、外国人スタッフが日本のビジネスに慣れ、その特性を活かして更に組織を活性化することですね。
そのために必要なのは“日本のビジネスマナー”“日本の仕事の進め方”“日本の会社制度”などを習得すること。
こうした一段階進んだ“ビジネス日本語教育”も eラーニングで提供することができますから、その活用も考えてください。
eラーニングについてもっと知りたい！という方へ
さて、eラーニングの“ビジネス日本語教育”への活用法を簡単にご説明してきましたが、イメージはお掴みいただけたでしょうか？
もう少し詳しい話が聞きたい、現物を見てみたい、という方は、以下からお気軽にお問合せください。