職場でのパワハラ（パワーハラスメント）が、大きな問題となってきました。
例えば、厳しい営業のノルマを課し、それを達成できない部下に残業を強いる、叱責する、人格を否定する、精神的に追い込む、辞職やまた最悪の場合は自殺にまで、といったことが、このパワハラに当たりますが、必ずしもパワハラはこうした典型的なものだけに限りません。
高度に発展した現代のビジネス社会では、働く人のストレスも複雑化し、様々な局面でパワハラ問題が顕在化する可能性を秘めています。
これは、日本に限ったことでもありません。パワーハラスメント（Power harassment）という単語は和製英語ですが、世界でも同様の問題は起きており、セクハラ、マタハラ、ケアハラなど様々なハラスメントとともに、今後ますますグローバル社会で注目されるものと考えられます。
こうした中、国内では2020年6月にパワハラ防止法（労働施策総合推進法）が施行され、企業に対してパワハラ防止策への取り組みが義務付けられました。中小企業には猶予期間が設定されましたが、2022年4月からは、こちらも義務化され、全企業が対象になります。
つまり、国内、海外いずれを視野に入れる企業にとっても、パワハラ問題への取り組みは必須の課題となってきたわけです。
では、このパワハラ問題への取り組み、どのように進めればよいのでしょうか。
その効率的な解決策の一つが、eラーニングの活用。どのようなものか、簡単にご紹介しましょう。
パワハラ問題は全社員の問題
パワハラ防止教育は、一部の社員に行えばよいわけではありません。
誰が加害者になり、誰が被害者になるか、分かりませんし、どのようなケースでパワハラが起きるかも分かりません。
全社員がパワハラ問題を理解し、問題意識を共有し、同じ立場で行動するためには、そうした一斉教育が必要、そうなれば同時に多くの社員が受けることができる eラーニングが解決策になりますね。
全社員教育ならスマホで、いつでもどこでも
全社員で問題意識を共有といっても、この多忙なビジネス社会、簡単ではありません。
時間的にも、場所的にも、大変なエネルギーが必要になります。
そこで、eラーニング。
スマホを使って情報を提供し、問題を出し、理解を深めて、と進めれば、全社員での問題意識の共有も自然に進めることができます。
また、eラーニングの特徴の一つ、受講履歴の管理も行えば、全員の理解度をチェックしていくことも簡単。
外国人スタッフも同様に
最近では、様々なビジネス現場で外国人スタッフが業務に従事するようになりました。
その業種、職種は様々で、政府の労働政策が進む中では、今後ますます外国人スタッフが増えるものと考えられます。
そうなれば、教育も外国人スタッフも含めて、英語や中国語でということになりますね。
eラーニング・コースでは、こうした講座も提供されていますから、同様なパワハラ対策が進められるでしょう。
eラーニングについてもっと知りたい！という方へ
パワハラ防止教育へのeラーニングの活用。簡単にご紹介しましたが、いかがでしたか？
もっと詳しく内容を聞きたい、eラーニングを検討してみようか・・・と思われたら、どうぞ以下からお気軽にご一報ください。