インターネットが日常業務に定着する中で、eラーニングが広がり、福利厚生の自己啓発向けや、研修の講座など、社員が活用できる講座の数が増えてきました。
社会全般がデジタル化する中で、この傾向は更に強まるものと思われます。
では、こうした eラーニング講座の拡充を、どうすれば組織の活性化に結びつけることができるのでしょうか。
eラーニングのルーツに遡って考えてみたいと思います。
eラーニングは、当初米軍の訓練用に開発が進み、それが民間に広がったものです。その関係で、標準規格の策定など、eラーニング技術は米国を中心に発展しました。
更に、米国には世界最大規模の人材開発団体・ATD（人材開発国際会議：旧ASTD）があり、ここで eラーニングの活用法が議論されてきました。その集大成とも言える、基本的アプローチの一つが「学習する組織（Learning Organization）」の構築です。
そこで、ここでは eラーニングによる組織の活性化の具体論として、BISCUE総合研究所の調査研究結果も踏まえて、「学習する組織」の構築プロセスを概観したいと思います。
まず、「学習する組織」の定義から見てみましょう。
“皆で共有する組織のビジョンを達成するために、自ら学び、変革し、成長し続ける風土を持った組織”
http://www.shubiki.co.jp/bri/learningorganization.html
このような組織が形成できれば素晴らしいですね。
メンバーが独自に学び、変革し、成長し続ける組織ですから、AI（人工知能）の進化、グローバル化の進展などにも、しなやかに対応できます。
では、どのように eラーニング講座を活用すれば、こうした組織の活性化に結びつくのでしょうか。
同総研の日本企業を対象にした提言から、結論だけをまとめると：
（１）学習リポジトリの構築
学習リポジトリ（eラーニング講座のライブラリ）を作り、メンバーがいつでも、どこでも eラーニング講座にアクセスできる環境を作る。
（２）チームラーニングの促進
チームラーニングが行えるメカニズムを作り、互いに教え合い、切磋琢磨するような雰囲気を醸成する。それにより、個人の学習意欲を高揚し、組織としての活性化につなげる。
同総研の研究では、インターネットが始まる前、日本には元々こうした環境に近いものが、オフラインとして存在していた。それが、社会が変化する中で綻び、機能不全に陥り、失われた20年にもつながったともしています。
更に、米国企業はこうした以前の日本企業を研究し、インターネット、eラーニングといった技術を活用して、先んじて「学習する組織」を構築することで競争力を高めていったとも結論づけています。
情報産業における米国の優位は誰もが認めるところです。
こうして振り返ってみると、確かに、と思われる方も多いのではないでしょうか。
現代は全てが高速に流れる時代、悠長に「学習する組織」など検討していられない、という意見もありますが、結果を出すのはメンバーの力。
一度、こうした eラーニング講座を活用した、組織活性化の方法論を見直してみてはいかがでしょうか。
eラーニングについて、「学習する組織」についてもっと知りたい！という方へ
eラーニングの講座提供は、組織の活性化に大きな潜在性を秘めています。
長年コンテンツとシステムを自社製作してきたノウハウの一部をご紹介しましたが、いかがでしたか？
eラーニング講座をもっと活用してみたいな、と思われた方、どうぞ以下からお気軽にお申し付けください。